皆さま、Twitterやfacebook、LINE、Instagramなどの

ソーシャル・ネットワーキング・サービス、

いわゆるＳＮＳを利用している方が多いと思います。

現在、スマートフォンの普及によりＳＮＳの利用は増えており、

今回の熊本地震でＳＮＳを利用して、安否確認を含め、

地震に関する情報を入手した方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、熊本県サイバーセキュリティ推進協議会会長で、

サイバー防災ボランティアの指導などを行われている

熊本学園大学の堤 豊教授にお話を伺いました。

災害時、ＳＮＳのおかげで

物資の支援を求めた方はもちろん、炊き出しなど物資を提供したいと思った方も、

多くの人数でやりとりを共有できる特性が生かされました。

また先日、熊本市とＬＩＮＥが、

災害発生時に市民や職員の有効な情報伝達手段を探り、

今後の防災計画に活かしていくために、

「情報活用に関する連携協定」を締結したとのこと。

これからますます必要不可欠なものになりそうですね。

しかし、こういった良い面があった一方で、

今回の熊本地震の際には数々の問題点も浮き彫りになったそうです。

遣い方を間違わなければ、ＳＮＳは普段の生活においても、

また災害時にも非常に有効なメディアの一つ。

情報が溢れすぎ、熊本地震際にはデマも広がりました。

正確な情報の中に、デマ情報が紛れ込むと、

何を信じていいのか分からなくなりますよね。

情報を受け取った人も、

デマの中継者にならないように気をつけなければいけません。

内容の真偽を確認せずに、安易に情報を拡散した人たちにも一定の責任がある、

間違った情報を拡散することは、ある意味で、

「共犯者になること」だという認識を持って欲しいと、

堤教授は強く仰っていました。